成長を創造し続ける米国株に投資
- イノベーションにより、成長を創造する企業力が米国株式市場の魅力を高め、世界の投資家を惹きつけています。
- その米国が脱炭素社会実現に向けて動き出したことで、環境分野での技術革新が加速することが期待されます。
- 「米国株×ESG投資」は、この投資機会をピンポイントで捉える投資アイディアと言えます。
※ 米国株式は2021年12月末時点で1年以上の運用実績を有する国内公募投信において外国株式・北米型に分類されるインデックスファンド(ラップ向け除く)、ESGは2021年12月末時点で1年以上の運用実績を有し、ファンドの正式名称に「ESG」「SDG」「サステナブル」「インパクト」「環境」「気候」「脱炭素」「パリ協定」のいずれかが付く国内公募投資信託のうち、グローバル・ブロード・カテゴリ・グループが株式に分類されるファンドのうち、最も高いリスク調整後リターン(シャープレシオ)となりました。
出所:Morningstar Direct、各ファンド開示資料
未来志向の米国株式投資戦略
~ESG投資のパイオニアHSBCがお届けする、新たな米国株式インデックスファンド~
世界共通の目標『SDGs(持続可能な開発目標)』を達成する手段として鍵となる『ESG(環境・社会・ガバナンス)』。
米国では、バイデン政権のもと脱炭素社会の実現や格差是正を掲げ、ESGが国策ともいえるほど力を入れています。資産運用においては、ESGに積極的に取り組む企業に投資をすることが常識となるでしょう。
当ファンドは、そのような未来を見据えてESGの視点から米国の成長に低コストで投資する、新時代のインデックスファンドです。
HSBCはサステイナブルファイナンス*1部門における世界最高の銀行に選出(ユーロマネー誌の「2020年アワード・フォー・エクセレンス」)
*1 持続可能な経済活動への投資など、貧困や環境問題などの社会問題の改善に向けた金融面での取り組みを指します
FTSE USA ESG Low Carbon Select Indexについて 米国の大型・中型株で構成される親指数FTSE USA Index から、米国企業における、ESG(環境[E]・社会[S]・企業統治[G])の取組評価、および温室効果ガス排出量や化石燃料埋蔵量に基づき、構成銘柄の組入比率をFTSE Russell 社が決定し公表する株価指数です。当ファンドのベンチマークとしては、同指数を委託会社が円換算した数値を使用しています。 |
※以下「マザーファンド」といいます。
指数の著作権について HSBC ESG米国株式インデックスファンド(以下、「ファンド」)はHSBCアセットマネジメント株式会社が設定、運用するファンドです。ファンドは、ロンドン証券取引所およびロンドン証券取引所グループ各社(以下、「LSE Group」)のいずれによっても、後援、推薦、販売または販売促進されるものではありません。FTSE RussellはLSE Group 各社の商号です。 FTSE USA ESG Low Carbon Select Index(以下「本指数」)のすべての権利はLSE Groupに帰属します。「FTSE®」はLSE Groupの商標であり、ライセンスに基づきFTSEによって使用されます。 本指数はFTSEまたはその代理人により編集、算出されますが、LSE Groupは本指数の誤差脱漏について何人に対しても責任を負わず(過失の有無を問わず)、かつ本指数の誤差脱漏に関して通知する義務を負いません。LSE Groupは、本指数の使用およびいかなる時点における本指数値の利用から生じるいかなる結果に対しても、明示的か黙示的かを問わず、何ら表明や保証を行うものではありません。 |
分配金に関する留意点
当資料に関する留意事項
投資信託は元本保証のない金融商品です。また、投資信託は預貯金とは異なることにご注意ください。当ファンドは、主に値動きのある有価証券を実質的な投資対象としますので、組入有価証券の価格変動あるいは外国為替の相場変動次第では、当ファンドの基準価額が下落し、投資者の皆さまの投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
当ファンドは、特定の有価証券等への投資にかかるリスクを伴いますが、複数銘柄に分散する場合に比べ、分散投資効果が得られないことから、特定の有価証券等が受けるリスクの影響をほぼ直接に受けます。
株価変動リスク | 株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。株価は短期的または長期的に大きく下落することがあります。株式市場には株価の上昇と下落の波があり、現時点で価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。 | ||
信用リスク | 株式および債券等の有価証券の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる可能性があります。債券等への投資を行う場合には、発行体の債務不履行や支払遅延等が発生する場合があります。 | ||
為替変動リスク | 外貨建資産の円換算価値は、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。 | ||
流動性リスク | 急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。 | ||
カントリーリスク | 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本取引等に関する規制の変更や新たな規制が設けられた場合には、投資方針に沿った運用が困難になることがあります。 |
購入単位 | 販売会社が個別に定める単位とします。 | ||
購入価額 |
購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
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購入代金 |
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換金単位 | 販売会社が個別に定める単位とします。 | ||
換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額 | ||
換金代金 | 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降に販売会社でお支払いします。 | ||
申込締切時間 | 原則として午後3 時までとします。 | ||
購入の申込期間 |
2022年2月4日から2022年8月4日まで |
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申込受付不可日 | 日本国内の営業日であっても、ロンドン、ニューヨークの証券取引所の休場日または銀行休業日のいずれかに該当する場合には、購入および換金の申込受付は行いません。 | ||
購入・換金の申込受付の中止および取消し | 取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は購入・換金の申込受付の中止および取消しを行う場合があります。 | ||
信託期間 | 無期限(信託設定日:2020年11月27日) | ||
繰上償還 | ファンドの残存口数が10億口を下回った場合等には、信託を終了させる場合があります。 | ||
決算日 | 毎年11月6日(休業日の場合は翌営業日) | ||
収益分配 | 年1回の決算時に収益分配方針に基づき分配します。ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を行わないことがあります。分配金の受取方法により、分配金を受取る「一般コース」と分配金を再投資する「自動けいぞく投資コース」の2つのコースがあります。 | ||
課税関係 |
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投資者が直接的に負担する費用 | |||
購入時手数料 | 購入時にご負担いただきます。 購入金額に、3.30%(税抜3.00%)を上限として、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。 | 商品内容の説明ならびに購入手続き等にかかる費用 | |
信託財産留保額 | ありません。 | ||
投資者が信託財産で間接的に負担する費用 | |||
運用管理費用 (信託報酬) | 年0.1265% (税抜年0.115%) | ファンドの日々の純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日、毎計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払われます。 | |
(委託会社) | 税抜年0.05% | ファンドの運用等の対価 | |
(販売会社) | 税抜年0.05% | 分配金・換金代金の支払い、運用報告書等の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 | |
(受託会社) | 税抜年0.015% | 運用財産の管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価 | |
投資対象とする 投資信託証券 | 年0.12%(上限) | 投資対象とする投資信託証券の運用および管理等にかかる費用で、当該投資信託証券の純資産総額に乗じて得た額 | |
実質的な負担 | 年0.2465%(税抜年0.235%)以内 | マザーファンドが投資対象とする投資信託証券の運用管理費用を加味して、投資者が実質的に負担する運用管理費用について算出したものです。 | |
その他費用・手数料 | ファンドの保有期間中、その都度ファンドから支払われます。
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ファンドの費用の総額については、投資者のファンドの保有期間に応じて異なるため、表記できません。
税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時 期 | 項 目 | 税 金 |
分配時 | 所得税、復興特別所得税 および地方税 |
配当所得として課税 普通分配金に対して20.315% |
換金(解約)時 および償還時 |
所得税、復興特別所得税 および地方税 |
譲渡所得として課税 換金(解約)時および償還時の差益(譲渡益)に対して20.315% |