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HSBCオルタナティブ・バランス・ファンド
愛称 :マルチアシスト

追加型投信/内外/資産複合/特殊型(絶対収益追求型)

ファンドの特色

1.絶対収益の追求

  • 市場動向に左右されにくい絶対収益を追求し、円ベースで長期的に安定した収益獲得を目指します
  • 資産の買建て(ロング)および売建て(ショート)を用いるロング・ショート手法を活用します

2.3つの資産クラスへ分散投資

  • 世界の株式、債券、通貨の指数先物などへ分散投資を行います
  • バリュー、モメンタム、キャリーの3つの市場収益特性(スタイルファクター)に注目し、一定のルールに基づきポートフォリオを構築します

3.様々な資産クラスと低相関

  • 伝統的な資産クラスと低相関となるよう運用を行います
  • 当ファンドと様々な資産クラスを組み合わせることで、リスク・リターン向上が期待されます。つまり、”マルチ”な資産を”アシスト”します

ポイント1 絶対収益の追求

  • 市場動向に左右されにくい収益(絶対収益)を追求し、円ベースで長期的に安定した収益獲得を目指します。
  • 絶対収益を獲得するために、ロング・ショート手法を活用します。

絶対収益の追求

市場の上昇・下落に関わらず、収益の獲得を目指します。

ロング・ショート手法

投資妙味が高い資産の買建て(ロング)と、投資妙味が低い資産の売建て(ショート)を組み合わせるロング・ショート手法を活用し、様々な市場局面における収益の獲得を目指します

ポイント2 3つの資産クラスへ分散投資

  • 世界の株式、債券、通貨へ分散投資を行います。
  • 運用において有効だと考える3つの市場収益特性(スタイルファクター)に注目し、長期的に安定した収益獲得を目指します。

※上記は資料作成時点のものであり、今後変更される可能性があります。また、市場動向やファンドの資金動向等によっては、上記のような運用ができないことがあります。

ポイント3 様々な資産クラスと低相関

  • 当戦略は、主要資産クラスとの相関がゼロに近く、幅広い資産との組み合わせにより分散効果を発揮することが期待されます。
  • 当戦略と主要資産クラスを組み合わせたシミュレーションは、単一資産クラスと比較して、リスク・リターンが大きく改善しました。

※当戦略は当ファンドと同一の運用手法を用いたファンドおよび口座で構成されるコンポジットの月次リターン(対円ヘッジ)を用いています。信託報酬等の費用および税金は考慮していません。1999年3月31日~2015年4月28日まではシミュレーション、それ以降は実績を用いています。「当戦略について」をご参照ください。
※日本株式:TOPIX(東証株価指数)(配当込み)、先進国株式:MSCIワールド指数(配当込み)、新興国株式:MSCIエマージング・マーケット指数(配当込み) 、世界リート:S&Pグローバルリート指数(配当込み)、グローバル総合債券:ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合指数、新興国債券: JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド、コモディティ:S&P GSCIコモディティ指数、金:LBMA午後金価格
※リターンは月次リターンを年率換算(幾何平均)、リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算しています。当戦略と各資産の組み合わせは、月次でリバランスしています。 ※上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
*リスクおよびリターンは表示単位未満を四捨五入しているため、リターンをリスクで除した数値と投資効率が一致しない場合があります。 出所:HSBCグローバル・アセット・マネジメント(フランス)、ブルームバーグのデータをもとにHSBC投信が作成

[当戦略について]
当戦略のパフォーマンスは、当ファンドと同一の運用手法を用いた「HSBC マルチアセット・スタイルファクターズ戦略」のコンポジットの月次リターン(ユーロベース)を用いています。コンポジットとは、同一の運用手法を用いたファンドおよび口座等を残高に応じて加重平均したものです。信託報酬等の費用および税金は考慮していません。1999年3月31日~2015年4月28日まではシミュレーション、それ以降は実績を用いています。シミュレーションは、当戦略の運用方針に従い投資対象資産の過去の価格推移に基づき試算したものです。なお、パフォーマンスは、上述のコンポジットのリターンをもとにユーロの1ヶ月EURIBOR(欧州銀行間取引金利)と円の1ヶ月LIBOR(ロンドン銀行間取引金利)の金利差を為替ヘッジコスト/プレミアムとみなし、100%為替ヘッジ(ユーロ売り、円買いの為替取引)を行ったと仮定して試算したものです。過去のデータによるシミュレーションおよび実績は、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

ファンドの主なリスク

投資信託は元本保証のない金融商品です。また、投資信託は預貯金とは異なることにご注意ください。 当ファンドは、主に値動きのある有価証券を投資対象としますので、組入有価証券の価格変動あるいは外国為替の相場変動次第では、当ファンドの基準価額が下落し、投資者の皆さまの投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。

価格変動リスク 当ファンドの主要投資対象ファンドの運用手法であるロング・ショート戦略は、主に買建て資産(ロング)の損益と売建て資産(ショート)の損益の合計により損益が決定されます。したがって、ロングした資産が全体として下落し、ショートした資産が全体として上昇した場合等には、基準価額が下落する可能性があります。
株価変動リスク 株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。株価は短期的または長期的に大きく下落することがあります。株式市場には株価の上昇と下落の波があり、現時点で価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。
金利変動リスク 債券価格は、市場金利の変動等の影響を受けます。一般的に、金利が上昇すると債券価格は下落します。なお、その価格変動は、債券の種類、償還までの残存期間、発行条件等により異なります。
信用リスク 株式および債券等の有価証券の発行体が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金を回収できなくなる可能性があります。また、発行体の債務不履行や支払遅延等の発生により、基準価額が下落する要因となります。
デリバティブ取引のリスク 主要投資対象ファンドは派生商品に投資することがあります。派生商品の運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間に相関性を欠いてしまう可能性、流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等が伴います。運用手法は、効率的な運用に資する目的で用いられることもありますが、実際の価格変動が運用見通しと異なった場合には損失を被ることがあります。また収益性の向上を図る通貨運用を行うため、為替の動向についての見通しを誤った場合には損失を被ることがあります。
為替変動リスク 投資対象ファンドにおいては、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産額をユーロ換算した額とほぼ同程度のユーロ売り円買いの為替取引を行います。例えば、当該クラスが実質的にユーロ以外の通貨建資産を保有している場合には、当該通貨に対する円の為替変動の影響を受けます。なお、円金利がユーロの金利より低い場合、為替取引による金利差相当分のコストがかかるため、基準価額の変動要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。上記のリスクをご理解いただき、投資の判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。

お申込みメモ

詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

購入単位 販売会社が個別に定める単位とします。
購入価額 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額
換金単位 販売会社が個別に定める単位とします。
換金価額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目以降に販売会社でお支払いします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。
申込受付不可日 日本国内の営業日であっても次のいずれかに該当する場合には、購入および換金の申込受付は行いません。 パリの証券取引所の休場日または銀行休業日、ニューヨークの証券取引所の休場日または銀行休業日、ルクセンブルグの証券取引所の休場日または銀行休業日、シカゴ商品取引所、ユーレックス取引所、ユーロネクスト、ロンドン国際金融先物取引所の休場日
購入・換金の申込受付の中止および取消し 取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は購入・換金の申込受付の中止および取消しを行う場合があります。
信託期間 2020年3月24日(信託設定日)から2030年4月10日(償還日)まで (委託会社は、信託約款の規定に基づき、信託期間を延長することができます。)
繰上償還 主要投資対象とする投資信託証券が国内規制上の要件に適合しないこととなる場合、または存続しないこととなる場合には、信託を終了します。また、ファンドの残存口数が30億口を下回った場合等には、信託を終了させる場合があります。
決算日 毎年4月10日(休業日の場合は翌営業日) ※初回決算日は2021年4月12日
収益分配 年1回の決算時に収益分配方針に基づき分配します。ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を行わないことがあります。分配金の受取方法により、分配金を受取る「一般コース」と分配金を再投資する「自動けいぞく投資コース」の2つのコースがあります。
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。原則として、収益分配金、換金時および償還時の差益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。益金不算入制度、配当控除の適用はありません。

ファンドの費用

詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 購入時にご負担いただきます。 購入金額に、3.30% (税抜3.00%)を上限として、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用 (信託報酬) 年0.858% (税抜年0.78%) ファンドの日々の純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日、毎計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払われます。
  (委託会社) 税抜年0.10% ファンドの運用等の対価(運用委託先への報酬が含まれます。)
(販売会社) 税抜年0.65% 分配金・換金代金の支払い、運用報告書等の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
(受託会社) 税抜年0.03% 運用財産の管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価
投資対象とする投資信託証券 年0.55%程度 投資対象とする投資信託証券の実質投資比率を勘案した運用管理費用
実質的な負担 年1.408%(税抜年1.33%)程度 投資対象とする投資信託証券の運用管理費用を加味して、投資者が実質的に負担する運用管理費用について算出したものです。
その他費用・手数料 ファンドの保有期間中、その都度ファンドから支払われます。
  • 有価証券売買委託手数料/保管銀行等に支払う外貨建資産の保管費用/信託財産に関する租税、信託事務処理に要する費用等
  • 振替制度にかかる費用/印刷業者等に支払う法定書類の作成、印刷、交付および届出にかかる費用/監査法人等に支払う監査報酬等
    (純資産総額に対し上限年0.20%として日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日、毎計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払われます。)

※その他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率等を記載することができません。

※ファンドの費用の総額については、投資者のファンドの保有期間に応じて異なるため、表記できません。

委託会社、その他関係法人

委託会社 HSBC投信株式会社
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社 (証券・銀行毎、五十音順)
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
三菱UFJ信託銀行株式会社

ファンド情報

分配金に関する留意点

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。 その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。 ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

当資料に関する留意事項

  • 当資料はHSBC投信株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法により義務付けられた資料ではありません。当資料は信頼に足ると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容等は作成時点のものであり今後変更されることがあります。またデータ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり将来の成果を示唆·保証するものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、主に値動きのある有価証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は組入有価証券の値動き、為替変動による影響を受けます。 したがいまして元本が保証されるものではありません。投資信託の運用成果(損益)はすべて投資者の皆さまに帰属します。
  • 投資信託は、預金、金融債、保険契約ではなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の投資信託は投資者保護基金の保護の対象ではありません。当ファンドの購入のお申込みに関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(クーリング·オフ)の適用はありません。
  • お申込みに当たっては販売会社から投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面、商品基本資料をあらかじめお渡しいたしますので、必ず詳細を確認のうえ、ご自身でご判断ください。 投資信託の運用·設定は委託会社が行います。